近年、雷の影響の受けやすい電子機器の普及や、電子機器のネットワーク化による被害範囲の拡大化などにより雷害に対する危機意識が高まっています。またJIS規格の国際的整合化の流れもあり、国際規格を取り入れた形で雷害対策（雷保護）に関連する規格の改訂、追加などが行われています。
今回は、主に避雷技術に関係する規格と避雷器（SPD^＊1）の選定方法について解説します。

＊1. SPD （Surge Protective Devices ：サージ防護デバイス）

雷保護関連のJIS体系

JISでは、落雷の影響に対して建築物や人間、電子機器などを保護するために使用するシステム全体を雷保護システムと定義しています。雷保護システムを構成する各規格に適合させることで、効率的で効果の高い雷害対策が可能となります。下表は、雷保護システムを構成する主な規格です。

雷保護システムを構成する主な規格

JIS対応避雷器の分類

JISでは、「電源用」と「通信・信号回線用」の2種類に避雷器を分類し、使用方法や試験方法を定めています。電源用のクラスI、通信・信号回線用のカテゴリDは、建築物への直撃雷が各線路に直接分流する恐れがある場合に使用します。それ以外の大部分は、電源用のクラスII、通信・信号回線用のカテゴリCの避雷器が使用可能です。

＊2. 短絡回路電流や印加回数によってカテゴリ内でさらに細分されます。詳細は、JIS C5381-21参照

直撃雷と誘導雷

クラスI試験で使用する直撃雷（10/350μs）の波形とクラスII試験で使用する誘導雷（8/20μs）の波形です。ピーク電流が共通でも、エネルギー（面積）には大きな違いがあります。

避雷器（SPD）の設置例

JIS Z9290-4では建築物内の雷保護を行う場合、雷保護ゾーン（LPZ)という概念に基づいて避雷器の選定やボンディング、接地などを行います。また被保護機器については、JIS C60364で機器に必要な定格インパルス耐電圧を設置場所に応じて分類しています。これらの規格をもとに避雷器の設置例を図3に示します。

＊3. 設備に直撃雷の侵入が想定される場合はクラスIを、そうでない場合はクラスIIを使用します。
具体的には、設備に受雷部（避雷針）が設置され、それが内部設備と共通接地されている場合に直撃雷の侵入が想定されます。

＊4. 耐インパルスカテゴリと同義

＊5. 機器内部に組み込む電子基板など

JISの用語一覧