ホームプレスリリース:ウイルスや細菌をはじめとする感染症予防対策に!配線工事不要の殺菌用 40形直管紫外LEDを2020年10月に新発売。
2020年7月1日
株式会社エム・システム技研
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殺菌用 40形直管紫外LED(形式:LS1200UVC-275-U2) イメージ写真 |
株式会社エム・システム技研(本社:大阪市西成区南津守、社長:宮道三郎)は、既存の照明器具に配線工事不要*1で使用できる殺菌用 40形直管紫外LED(形式:LS1200UVC-275-U2)を2020年10月から販売を開始します。目標販売本数は年間2,000本です。
殺菌用 40形直管紫外LED(形式:LS1200UVC-275-U2)は、波長275nmのUVC領域の紫外線により、空間内を殺菌するLEDです。既存の灯具(グロー方式/ラピッド方式/インバータ方式*1、AC電源直結方式[両側給電])に配線工事不要で取付けることができるため、40形灯具が設置されている場所であれば、殺菌することができます。
2灯式灯具の場合は、当社LED照明の40形直管LED LS1200-U2シリーズと組合せて使用することもできます。
開発中製品のため仕様・形状が変更になる場合があります。ご注文・ご使用に際しては、必ず最新の仕様書でご確認ください。
形 式 | LS1200UVC-275-U2 | 材 質 | アルミニウム、ポリカーボネート |
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基本価格 | お問合せください | 口 金 | G13 |
照明器具 への対応 |
グロー方式/ラピッド方式/インバータ方式/ AC電源直結方式(両側給電) |
サイズ | 1198.8×φ28.9mm |
放射照度 (直下1m、1灯器具使用時) |
AC電源直結:3μW/cm2 | 取 付 | 既存の蛍光灯器具に工事不要で取付けできます(グロー方式の場合、必ずグローランプを取外してください。AC電源直結方式の場合、蛍光灯器具の配線工事が必要です)。 |
ピーク波長 | 275nm | ||
ウイルス、細菌に 対する有効性 |
外部試験検査機関で検証中です。 |
・殺菌用 40形直管紫外LEDは、照明用途としての機能はありません。
40形灯具が設置されている場所であれば、空間内を殺菌することができます。
ポリカーボネートとアルミフレームの構造で衝撃に強く、誤って落下した場合でも、飛散することがありません。
掲載写真はイメージです。殺菌用 40形直管紫外LEDは、照明用途としての機能はありません。
[使用上のご注意]
動作中は強い紫外線を放射します。発光面は決して直視しないようにしてください。
また、周辺からの反射にも十分注意してください。人の出入りがない時間帯(夜間など)に行ってください。
器具に取付けた状態で紫外線量を測定し、人体に影響がない環境下であることを事前に確認してください。
事前測定時など、作業中に放射を受ける可能性のある場合は、紫外線カット用の保護具を使用してください。
紫外線の許容限界値(TLV)は、1日あたり8時間以内で30[J/m2]以下にする必要があります(JIS Z 8812)。
UVC(ultraviolet C)は、波長が200〜280nmの太陽光線に含まれている紫外線です。紫外線による殺菌は、ウイルス、細菌などに対して有効とされています。
■万能直管LEDライト*2 EZSWITCH®(イージースイッチ)
40形直管LED LS1200-U2シリーズ
配線工事不要*1で蛍光灯から取替えるだけで省エネが始められる40形の直管LEDです。工事ができない賃貸オフィスや24時間止められない病院やコンビニなどにも使用でき大変便利です。照明器具を瞬時に見分け、回路を自動選択(特許取得)*3するためグロー方式、ラピッド方式、インバータ方式、AC電源直結方式、いずれのタイプにも対応しています。また、一般保証5年付で安心してご利用いただけます。
オプションでブルーライト対策品(昼白色のみ)、 |
![]() 写真左から昼白色、白色、 |
*1. | 対応安定器であっても一部点灯しない場合があります。また器具の形状によっては装着できない場合があります。AC電源直結の場合、配線工事は取扱説明書に従い、必ず電気工事士の有資格者が行ってください(感電、火災、故障の原因となります)。 |
*2. | 万能の用語は、既設照明器具の点灯方式(グロー・ラピッド・インバータ・AC電源直結)を問わず交換可能である意味で使用しています。 |
*3. | 取付ける照明器具の種類を見分ける安定器検出機能(特許第5108994号) |
本件資料(PDF):3.6MB
製品写真・ロゴ(ZIP):3.6MB(製品写真JPG 4点、社名ロゴPDF 1点)
本件に関するお問合せ
・製品に関するお問合せ:(株)エム・システム技研 カスタマセンター
電 話: 0120-18-6321 / 06-6659-8200
e-mail : hotline@m-system.co.jp
・本プレスリリースに関するお問合せ:広報部
電 話: 06-6659-8202
以 上